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ぼくの梅雨おうち時間で月3万円浮いた節約ルーティン【2026年6月版】
梅雨で外に出ない時期は、家計を見直す絶好のチャンス。31歳・地方公務員ヒロが、2025年6月に実際にやって月3万円浮かせた節約ルーティンを、通信費・電気代・サブスク・外食・ジムの5本柱で公開します。2026年6月版・楽天モバイル/ahamo/マネーフォワードME 連携も解説。
2026.05.08

ぼくが楽天ペイ改悪後に乗り換えたおすすめキャッシュレス3選【2026年5月版】
楽天ペイ2026年3月改悪・PayPayカード2026年6月改悪に失望したぼく(公務員ヒロ)が、実際に乗り換えたおすすめキャッシュレス3枚(三井住友カードNL・JCB CARD W・PayPayカード)を還元率と用途別マトリクスで本音解説します。
2026.05.08

新NISA"暴落耐性"テスト──過去30年の最大ドローダウンに耐えられるか?【積立継続シミュレーション】
リーマン-57%、ITバブル-49%、コロナ-34%。もし今これが起きたら、あなたは積立を続けられますか?過去30年の暴落データと、積立を止めた人と続けた人の最終リターン差を、公務員ヒロが数字で検証します。
2026.05.08

夏ボーナス74万円を新NISA成長枠に全ツッパした理由|公務員31歳
31歳・地方公務員のヒロが、2026年夏ボーナス(手取り換算)74.6万円相当を新NISA成長投資枠に一括投入した理由をリアル数字で公開。S&P500とオール・カントリーの比較、SBI証券・マネックス証券・松井証券iDeCoの併用戦略、5月住民税通知書での答え合わせまで、夏ボーナス支給前に押さえるべき判断軸を全部まとめます。
2026.05.08

基礎年金「4年連続増額」でも実質目減りする真実──2026年度マクロ経済スライド徹底解説
2026年度の基礎年金は前年比+1.9%で4年連続の増額。一方で物価上昇率は3.2%。31歳・地方公務員の私が、マクロ経済スライドの仕組み・受給者と現役世代の二重苦・iDeCoとNISAでの自衛策をわかりやすく整理します。
2026.05.08

ぼくがポイント廃止後のふるさと納税で損しない方法【2026年5月版】
2025年10月のポータル独自ポイント還元廃止、そして2026年10月の地場産品基準厳格化。31歳・地方公務員ヒロが、ポイント廃止後でも『実質還元』を最大化するふるさと納税の戦い方を、さとふる・ふるなび・楽天ふるさと納税の使い分けと駆け込み寄附スケジュールを軸に整理しました。2026年5月時点のリアルな最適解です。
2026.05.08

円預金100%が一番リスクの時代──実質賃金マイナス4年連続のデータが示すもの【2026年版】
実質賃金は2022年以降4年連続マイナス。円のドル建て購買力もOECDデータで24.3%低下と報じられています。31歳・地方公務員ヒロが、円預金100%が2026年に最もリスクの高い選択になりつつある理由を、厚労省・OECD・日銀データを引用しつつ平易に解説。新NISAでの通貨分散の考え方まで踏み込みます。
2026.05.08

マネーフォワード ME プレミアム正直レビュー:公務員ヒロが3年使った実力
31歳・地方公務員の私がマネーフォワード ME プレミアムを3年間使い倒した正直レビュー。無料版との違い、月500円の元が取れる5つの機能、公務員にとっての副業申請・確定申告での使い勝手、30日無料体験の手順と退会方法まで、実例ベースで丸ごと解説します。
2026.05.04

マネックス証券 正直レビュー:銘柄スカウターが強い米国株向け【2026年5月】
マネックス証券を米国株分析・新NISA・iDeCo目的で使ってみたリアル体験談。31歳・地方公務員ヒロが、銘柄スカウターの実力、米国株5,000銘柄超の取扱、楽天・SBIとの違い、メリット・デメリットまで2026年5月時点で正直に解説します。
2026.05.04

公務員の執筆・講演で稼ぐ完全ガイド:許可申請から報酬受取まで【2026年版】
31歳・地方公務員の私が、公務員の執筆・講演活動で副収入を得るための「許可申請」を中心に、地方公務員法38条・人事院規則14-8の法的根拠、申請から承認までの5ステップ、ジャンル別の現実的な稼ぎ方、報酬の受取方法と確定申告までを2026年5月時点の制度を前提にまとめました。
2026.05.04

公務員の副収入と住民税:普通徴収切替の合法手続きガイド【2026年版】
公務員が副業・副収入の住民税を本業給与から切り分けて自分で納める『普通徴収』の合法手続きを、31歳・地方公務員の視点で2026年4月時点の制度を前提に解説。確定申告書 第二表の記入方法・自治体運用の注意点・脱税にならない申告ルールまでまとめます。
2026.05.04

公務員の自営兼業制度【2026年4月改正】申請書テンプレと承認される副業10例
31歳・地方公務員の私が、2026年4月に見直された公務員の自営兼業制度の最新ルール、新たに承認可能になった事業(手芸品販売・スポーツ教室・芸術教室・地域振興イベント・買い物代行など)、申請の3要件(公益性・中立性・本業支障なし)、申請書の各項目の書き方、テンプレ例、承認後の運用までを正攻法でまとめます。
2026.05.04